検索エンジンシェアから情報の価値を思う
[大倉 健志]
先日、ネット視聴率調査のコムスコアによる日本の検索ランキングが発表されました。
デジタルワールド利用動向調査のリーディングカンパニーであるコムスコア（comScore, Inc. [NASDAQ: SCOR]）は本日、コムスコアのqSearch2.0サービスにより集計したデータをもとに、日本における検索プロパティのランキングを発表しました。それによると、9月の日本における総検索回数は59億回、検索者1人あたりの検索回数は96回／月でした。ランキングのトップはYahoo! Sitesの30億回で、Google Sitesが23億回でこれに続きました。
（「コムスコアが2008年9月の日本における検索ランキングを発表」より）
今回発表されたのは、2008年9月時点のもの。
9月の日本の総検索回数は約59億回で、検索ユーザー一人あたりの検索回数は一ヶ月間に約96回。
つまり、一日に換算すると約3回。
何かを調べたいときに検索をする、ということが一般化しているといってもいいのではないでしょうか。
中でも市場の半数以上（51%）のシェアを占めたYahoo!と、それに続いたGoogle（39%）を合わせると、90%を超えることとなります。
何かを調べたいのであれば、Yahoo!かGoogleで、という構図ができあがっているかのようです。
以前、「AISCEASの法則」をご紹介しましたが、消費者の消費行動において「Search（検索する）」は非常に重要な位置を占めています。
単にインターネットで検索をするというだけでなく、広く「情報を収集する」ととらえると、雑誌やパンフレットで調べるといったことも含まれてきますので、比較検討の材料となるこのような媒体において、何を提供するか、ということは、さらに重要になります。
情報があふれすぎているために、消費者は情報が入ってくるのをシャットダウンしようとしたり、信頼が置ける筋からの情報にしか耳を傾けない、といった行動にでているのが現状です。
このような中で、いかに情報を届けるか、消費者に響く情報として価値のあるものにしていくかが、キーポイントとなってきます。
2008年ももうすぐ終わりとなりますが、2009年を占う上で、単純に情報を発信すれば届く、といった考えは一切通用しなくなる、とさまざまなところでの話や状況を聞いている中で感じています。
年末年始を挟んで、今一度、どのような情報発信をおこなっていくかを再考してみられてはいかがでしょうか。